お知らせ

 休職から復職へ

― 焦らず、一歩ずつ自分のペースで ―

まずは「休むこと」を大切に

休養は、治療と並んで回復を支える大切な要素です。

休職に入ったら、仕事からいったん距離を置き、療養に専念することが勧められています。

休職直後にどのような生活を送れば良いかについては、病状によって異なりますので、主治医に確認しましょう。

回復に合わせて、暮らしを少しずつ整える

復職の準備では、気分だけでなく、睡眠・起床のリズム、日中の眠気、集中力、安全に通勤できるか、活動後の疲れがどの程度回復するかなども確認されます。

主治医から活動を増やしてよいと言われたら、短い散歩や読書など、負担の小さいことから試してみる方法があります。

負担にならなければ、起床・就寝時刻、日中の活動、疲れや気分を簡単にメモしておくと、診察や復職面談で状態を伝える材料になります。

手続きについて、確認を行う

休職・復職の手順は勤務先の規程に沿って進めます。

人事や労務の担当者に、休職期間の上限と延長の手順、診断書の提出時期、復職申請に必要な書類を確認しておきましょう。

休職中の給与、社会保険料や住民税の支払い方法も、確認したい項目です。

会社との連絡は、「誰に」「どの方法で」「いつ連絡するか」を相談しておくと整理しやすくなります。

連絡が負担になっている場合は、そのことも伝えましょう。

診断書などの提出期限は控えておき、体調が悪く手続きが難しいときは、担当者や信頼できる人に支援を相談してください。

お金の不安には、傷病手当金の確認を

傷病手当金は、業務外の病気やけがで療養のために働けず、連続する3日間の待期を含め4日以上仕事に就けず、休業期間について十分な給与を受けられない場合に、条件を満たす被保険者へ支給される制度です。

給与が支払われていても、傷病手当金より少ない場合は差額が支給されます。

支給期間は、支給開始日から通算して1年6か月です。

会社への休職手続きと、傷病手当金の申請は別の手続きです。

申請書には本人だけでなく、勤務先と主治医が記入する項目があります。

必要書類を確認し、それぞれに記入を依頼して、加入している健康保険の案内に沿って提出しましょう。

協会けんぽでは、長期の休業について、給与の締切日ごとの1か月単位の申請を勧めています。

復職を考え始めたら

復職を考え始めたら、まず主治医に相談しましょう。

仕事内容や勤務時間、通勤など、不安に感じることがあれば主治医に伝え、どのような配慮があれば働けそうか話し合いましょう。

また、復職までの段取りや復職後の制度の有無について勤務先に確認しましょう。

勤務先に復職の意思を伝え、必要な診断書を提出した後、産業医等や人事、上司と、体調と仕事の条件をすり合わせます。

産業医がいない職場でも、人事や上司を窓口に、主治医や外部の支援機関との連携を相談できます。

面談では、復職日だけでなく、業務内容・業務量、勤務時間、残業の制限、通院への配慮、相談先、配慮を見直す時期などを確認しましょう。

あかつき心のクリニック

院長